＜写真：VN Express＞
ホーチミン市内では平日の昼食をコンビニエンスストア内のスペースで済ませる人が増加しており、パンデミック後のオフィスワーカーのランチスタイルが変化してきている。
ホーチミン市7区フーミーフン市街地にあるグラフィックデザイン会社で働くヒエップさんは、屋台やデリバリーではなく毎日コンビニエンスストアで昼食を取る生活を続ける。
現在の職場で働き始めるまでは、コンビニエンスストアは昼食を取るのに適した場所だとは考えたことがなかったというが、今では選択肢の豊富さや手頃な価格、時間の節約といった理由からコンビニエンスストアが昼食に最適な場所として考えている。
新型コロナウイルスの流行が収まって通常の生活が再開されるにつれて、ヒエップさんと同じ日常生活を送る人の割合が急速に増加している。
パンデミック前にはホーチミン市中心部の大半の会社員は、レストランで昼食をとった後に同僚とコーヒーショップに行ったり、自宅から食料を持参してデスクで食事をする傾向が強かった。
実際に午前11時〜午後1時までの時間帯は同市内の多くのコンビニエンスストアにとって最も忙しい時間帯で、ランチタイムには約300人が訪れて50〜100人の顧客がイートインを利用するという。
同1区Dinh Tien Hoang通りのコンビニエンスストアでは、今年に入ってから昼休み時間の客入りが2〜3倍に増えており、毎日約200万ドン（約1万2090円）相当であった仕入れ額がここ数ヶ月で800万ドン～1000万ドン（約4万8380〜6万480円）まで増加しているという。
他のコンビニエンスストアも同様の状態で、増加した顧客に対応するために増員して対応を行っている店舗も多い。
商工省によると、ここ数年でコンビニエンスストアのチェーン店が急増しており、2021年末には全国で3000店舗を超え、今後も急成長が予想されている。
また、コンビニエンスストア内での飲食も今後さらに増加することが予想される。特に若者は冷房で涼みながら店内で食事を取ることが多くなっている。
ロイター通信によると、韓国資本のコンビニエンスストアチェーン「GS25」は1〜5月のインスタント食品の売り上げが前年同期比30％以上増加した。割引やドアデリバリーといったオフィスワーカー向けの新しい食事定期便を導入し、オフィスランチの高い需要に応えている。
「CU」や「セブンイレブン」などの同業他社も同様に需要が急増しており、「Eマート24」はオフィスが多い地域で弁当売り上げが50％増加している。
ヴァンラン大学広報コミュニケーション学部のレ・アン・トゥ講師は、コンビニエンスストアの利用変化について、「オフィスワーカーが昼休みを取るための施設や設備が整っていない職場や、デスクで食事をさせてくれない職場もあるため、コンビニエンスストアは便利な存在になっている」と説明する。
また、パンデミック以降に多くのサラリーマンが家計のやりくりに困っており、コスト面も大きな要因になっているという。
