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猛暑が続く中、太陽光発電の活用が農村部や家庭、企業で広がり、電力コストの抑制や安定供給に寄与している。
ドンナイ省フオックソン村では42歳の農家男性が太陽光発電を利用し、5haのドリアン園で自動灌漑システムを運用している。
同地は送電網が未整備で、従来はディーゼル発電に依存していたが、燃料費の負担が大きく、1日当たり約500万ドン（約3万2000円）を要していた。
これを受け、約1億ドン（約64万円）を投じて太陽光発電設備を導入し、ポンプや施肥設備を三相電源で稼働させている。
導入後は運用コストが大幅に低減し、乾季でも安定した灌漑が可能となった。
同じくドンナイ省ブダン村の35歳男性も、25haのドリアン園で太陽光発電を活用している。
従来は灌漑用の燃料費だけで1日1000万ドン超（約6万4000円超）を要していたが、段階的に設備を拡張し、現在では園内設備の大半を賄う電力を自給している。
自動灌漑との併用により、従来1日約35万ドン（約2200円）かかっていた人件費も削減された。
家庭分野でも導入は進む。アンザン省チャウタイン村の39歳女性は、2020年に約6億ドン（約384万円）を投じ、出力60kWの屋根置き型太陽光発電を設置した。
美容施設を営む同女性は、猛暑期に電気代が月800万ドン（約5万1000円）に達していたが、導入後は大幅に削減された。
発電量は月平均6500kWh、ピーク時には約7000kWhに達し、余剰電力は売電して収入源ともなっている。
企業でも活用が進む。アンザン省ビンアン村の水産加工会社では、年間約3000トンを生産し、月間電気代は約5億ドン（約320万円）に上る。
同社は出力約500kWpの太陽光発電を導入し、使用電力の約4分の1を賄う。冷凍設備の常時稼働に必要な電力の一部を補い、停電時には予備電源としても機能している。
太陽光発電は、農業生産から家庭、企業活動まで幅広く活用され、電力コストの削減と供給の安定化に寄与している。
